公益財団法人教科書研究センター創立50周年記念
探究のタネはどこにある?

広げよう深めよう
「教科書を使って探究学習」
コンクール 2026

募集要項公開 : 2026年3月上旬
作品受付開始 : 2026年12月1日(火)
作品提出締切 : 2027年1月8日(金) 
最終審査(プレゼン)及び表彰式 : 2027年3月中旬 

コンクールについて

 主に「総合的な学習(探究)の時間」に行われる探究的な学習では、さまざまな事がらや物ごとについて、いろいろな視点から見つめなおして、実際の社会や生活にかかわる課題を探究し、自分の生き方などについて考えを深めていくことを目指しています。その探究では、いろいろな教科等の見方・考え方を総合的・統合的に使って、課題を見つけ、情報を集め、それらを整理・分析して、必要な情報や自分の考えなどをまとめ、表現することをくり返すことが重視されています。

 そして教科書は、こうした探究のどこかで効果的に使われることで、学習の質を高めることが期待されます。例えば、国語の教科書には情報の集め方や整理の仕方、表現の仕方などが示されていたり、社会科の教科書には現代的な課題に通じるさまざまな情報がつめこまれていたりします。算数・数学の教科書には数量の整理や表現の仕方のヒントが示されていたり、理科の教科書には観察や実験を通した科学的な探究の方法がまとめられたりしています。

 本コンクールでは、こうしたさまざまな情報やヒントがつめこまれた教科書の、探究的な学習の中で効果的に使って学習の質を高めた事例を広く募集し、共有することで、学校教育や教科書の改善に資することを目指しています。

ウェビナーシリーズ「探究的な学習を深める教科書活用の可能性」

第一回
登壇者:田村 学(文部科学省主任視学官)/髙木まさき(教科書研究センター統括研究監・横浜国立大学名誉教授)/新津 勝二(公益財団法人教科書研究センター事務局長・副館長)
日 時:2025年12月12日(金)16:00~(オンライン生配信)
参加費:無料(要事前申込)
主 催:公益財団法人教科書研究センター 広げよう深めよう「教科書を使って探究学習」コンクール事務局
お問い合わせ先contact@textbook-exploration.com


視聴は事前申込制となります。お申し込みは下記より。

応募概要

応募対象

2026年度に児童生徒が生み出した探究的な学習の成果であり、探究的な学習のどこかの段階で教科書(デジタル教科書も可)を効果的に活用していること

活用例

  • 課題を見つけたり、情報を整理したり、考えをまとめたりするときに教科書を活用する
  • ふつうの本とは違う特徴や使い方などに着目して、教科書そのものを探究学習の対象にする
  • さまざまなメディアを批判的に読む探究学習を行うときに、教科書で学んだ情報の読み取り方などを活用する
  • その他

応募資格

応募する児童生徒の在籍する校種等によって、応募枠を次の3つに区分します。
※児童生徒個人による応募となります。

※特別支援学校、義務教育学校、中等教育学校、中高一貫校の児童生徒は、小学校、中学校、高等学校のそれぞれの学年に対応する区分に応募してください

応募作品に求めること

探究的な学習では、いろいろな教科等の見方・考え方を総合的・統合的に使って、課題を見つけ、情報を集め、それらを整理・分析して、必要な情報や自分の考えなどをまとめ、表現することをくり返すことが重視されています。

各教科の教科書には、こうした探究的な学習で活用できる様々な情報が盛り込まれています。
例えば、

・国語 = 情報の集め方や整理の仕方、表現の仕方など
・社会科 = 現代的な課題に通じるさまざまな情報など
・算数・数学 = 数量の整理や表現の仕方のヒントなど
・理科 = 観察や実験を通した科学的な探究の方法など

本コンクールでは、こうしたさまざまな情報やヒントがつめこまれた教科書を、探究的な学習のどこかの段階で効果的に使って学習の質を高めた学習成果を募集します。

応募方法(WEB投稿か郵送)やフォーマット(応募書類と作品)など詳細な事項は、後日、改めてお知らせします。

スケジュール

(1)募集及び提出
2025年11月中 募集告知
2026年3月上旬 募集要項公開
2026年 12月1日(火) 作品受付開始
2027年1月8日(金) 作品提出締切

(2)審 査
2027年 1月~2月 第一次審査、第二次審査【書面審査】
2月~3月 最終審査進出者(各区分3名)及び入賞者発表
3月中旬 最終審査(プレゼン・質疑応答)及び表彰式【オンライン】

審査基準

  • 教科書活用の工夫
  • 探究の構想と深まり
  • 表現の工夫
  • 発表する力(最終審査で加味する)

最終審査員

田村 学

文部科学省初等中等教育局 主任視学官
新潟県公立学校教諭、上越教育大学附属小学校教官、柏崎市教育委員会指導主事、国立教育政策研究所教育課程研究センター教育課程調査官、文部科学省初等中等教育局教育課程課教科調査官、文部科学省初等中等教育局視学官、國學院大學人間開発学部教授を経て令和6年度より現職。主な著書「思考ツールの授業」(小学館)、「深い学び」(東洋館出版)、「深い学びを実現するカリキュラム・マネジメント」(文溪堂)、「学習評価」(東洋館)、「生活・総合資質・能力の育成と学習評価」(東洋館)、「探究モードへの挑戦」(人言洞)など。

天笠 茂

千葉大学名誉教授
東京都生まれ。川崎市立小学校教諭、筑波大学大学院教育学研究科博士課程単位取得退学、千葉大学講師などを経て千葉大学教授、2016年4月から同大特任教授、名誉教授。学校経営学、教育経営学、カリキュラム・マネジメント専攻。文部科学省の中央教育審議会初等中等教育分科会のメンバーとして、学習指導要領の改訂や令和の答申の議論に関わる。著書に「新教育課程を創る学校経営戦略 : カリキュラム・マネジメントの理論と実践」(2020年、ぎょうせい)や、「学校と専門家が協働する : カリキュラム開発への臨床的アプローチ」(2016年、第一法規)など多数。

東原 義訓

信州大学名誉教授
長野県生まれ。筑波大学附属駒場中学校講師、筑波大学助手、信州大学助教授などを経て信州大学教授。2020年4月から同大特任教授、名誉教授。教育工学専攻。平成27年度より継続的に文部科学省のICT活用教育アドバイザー派遣事業に携わっている。「情報化促進貢献個人等表彰」の文部科学大臣賞の東京都日野市立平山小学校、全国ICT教育首長協議会が主 催する日本ICT教育アワードの文部科学大臣賞の茨城県つくば市、長野県喬木村、東京都 渋谷区、経済産業大臣賞の長野県伊那市、総務大臣賞の長野県喬木村の指導・助言等にあたった。東京都渋谷区、長野県飯田市、喬木村をはじめ複数の教育委員会のICT教育アドバイザーに就任している。

丹羽 登

関西学院大学 教育学部 教授
特別支援学級や特別支援学校の教員として重度障害児や肢体不自由児、知的障害児、病弱児等の教育に携わる傍ら障害児のICT活用等の研究活動を進める。大阪府教育委員会事務局で指導主事として勤務した後、文部科学省初等中等教育局特別支援教育課特別支援教育調査官を経て、関西学院大学教育学部教授。研究テーマは特別支援教育(病気や障害のある子どもの教育)。特に病弱教育、障害のある子どものICT活用、医療的ケア、難病児者の課題を扱う。また、それらの子どもが関連する、いじめや虐待、不登校等の課題解消に向けて、西宮市や大津市、宍粟市、兵庫県等での委員としても活動している。病弱教育や障害児のICT活用に関する著書・論文多数。2020年に富士通との共同研究でキッズデザイン賞、IAUD国際デザイン賞2020の金賞を受賞及びジャパンSDGsアワード特別賞(受賞者名は共同研究の富士通)などを受賞している。

登本 洋子

東京学芸大学大学院 教育学研究科 准教授
文部科学省 初等中等教育局 教育課程課 教科調査官
博士(情報科学)。探究的な学習・情報教育を研究。玉川学園高学年(中3~高3)情報科教諭・情報科教科主任、桐蔭学園中等教育学校/高等学校情報科教諭・探究統括主任を経て現職。主な著書に『改訂版 学びの技』(玉川大学出版部 2023)ほか。

髙木 まさき

(公財)教科書研究センター統括研究監
静岡市生まれ。筑波大学大学院博士課程中退。都立高校教諭(国語)、上越教育大学講師、文部省教科書調査官などを経て横浜国立大学教授、副学長。2024年3月に同大学を定年退職、横浜国立大学名誉教授。現在は(公財)教科書研究センター統括研究監、放送大学客員教授。全国的な学力調査に関する専門家会議委員、学習指導要領の改善協力者、学びのイノベーション事業委員、中教審教育課程部会国語ワーキンググループ委員、日本国語教育学会理事、全国大学国語教育学会理事、日本読書学会理事、小・中・高の国語教科書編集委員などを務める。

中川 哲

社会構想大学院大学 コミュニケーションデザイン研究科教授
滋賀県生まれ。東北大学大学院情報科学研究科博士課程修了、博士(情報科学)。情報システム、教育工学専攻。日本マイクロソフト株式会社業務執行役員、文部科学省 初等中等教育局 未来の学びコンソーシアム 本部長代理などを経て、2017年より(株)EdLog代表取締役となり、2024年4月より現職。その他、愛知教育大学 教職キャリアセンター客員教授、立命館大学 OIC総合研究機構 客員教授、(公財)教科書研究センター 研究顧問、東京都港区教育委員会教育情報参事官に就任。また、文部科学省 初等中等教育局 視学委員(GIGAスクール戦略担当)として、GIGAスクール構想の立ち上げに関わる。これまで、文部科学省 中央教育審議会初等中等分科会教科情報ワーキング専門委員や「デジタル教科書」の位置付けに関する検討会委員などを務める。

主催

公益財団法人教科書研究センター

後援

文部科学省

協賛

一般社団法人教科書協会
一般社団法人全国教科書供給協会
株式会社教育新聞社(特別協力)
株式会社日本教育新聞社
株式会社教育家庭新聞社